FPコラム

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さて、皆様風邪などお召しになることもなくお元気にお過ごしでしょうか？

今回は、経済指標最終回物価動向指数についてです。

主たる物価動向指数は二つあり、企業物価指数と消費者物価指数になります。

企業物価指数・・・日本銀行調査統計局が毎月発表。企業間で取引される価格の
　　　　　　　　　　　動きを示す指標。国内企業物価指数と輸出輸入物価指数の二つ
　　　　　　　　　　　があり、調査品目は５５００余となっている

消費者物価指数・・・総務省統計局が毎月発表。消費者が購入する物やサービス価格の
　　　　　　　　　　　動きを示す指標。全国の市町村での代表的な小売店30000店舗で
　　　　　　　　　　　調査を行うもの

細かく書いていますが、要は物価がどうなっているのかつまりは上がっているのか下がって
いるのかがわかればいいのです。

というのも、原則として物価が上昇している時には金利が上昇し、景気も上昇傾向が見られ
物価が下落しているときにはその逆になるわけです。

当たり前のように思われるかもしれませんが、根拠を持って景気判断するのと、感覚で判断
するのでは、まったく投資をするときなどの成果が違ってきます。

いささか難しい話でしたが、如何でしたでしょうか？社会人になって経済新聞を読むようになる
学生さん、社会人になって日の浅い方、その他経済に興味ある人達には、ぜひ知っておいて
ほしい内容ばかりです。この先も、このようなテーマで時々シリーズ化したいと思っています。

皆様ご無沙汰しております。

さて、前回の景気動向指数に引き続き日銀短観についてです。

日銀短観・・・日本銀行調査統計局が３ヶ月ごとに企業の現状・先行きなどに関し
　　　　　　　　アンケート調査を行い発表しているもの。「計数調査」と「判断調査」があり
　　　　　　　　「判断調査」における「業況判断」が特に短期景気の予測として信頼性
　　　　　　　　が高く注目されている。

相変わらず何のことかよくわからないですね。
業況判断とは各企業に現在までの企業収益と、これからの収益見込みが「よい」「悪い」
「さほどよくない」の３つの質問をし、それを集計したものです。

具体的には、「よい」と答えた企業が全体の４０％で「悪い」が６０％「さほどよくない」が
１０％とすれば、

業況判断＝よいと判断した企業の割合−悪いと判断した企業の割合となるため
　　　　　　＝４０−６０＝−２０％となり景気は悪いと判断できます。

具体的にマイナスの数値が出ていることがミソであり、単にプラスかマイナスだけでは判断
できない不況の深さまで判断できるのです。たとえば、マイナス６０％なんて数字が出たら
相当景気が悪いと判断できますね。

この業況判断、この間も新聞に出ていましたね。
これからの日本、どうなるのだろうと思いつつ、何とか景気回復に向け、消費を伸ばすなり
個人でできるレベルのことはしようと決意を新たにするのであります。

それではまた次回。

前回はＧＤＰについて説明しました。

今回は「景気動向指数」についてです。

景気動向指数・・・内閣府が毎月発表するもので、先行指数、一致指数、遅行指数の系列に
　　　　　　　　　　　分類し、それぞれ３ヶ月前と比較して、よくなっているもの、悪くなっている
　　　　　　　　　　　もの、横ばいのものという具合に、景気ＤＩとして発表される。５０％を上回
　　　　　　　　　　　っているのか、下回っているのかで、景気のよしあしを判断する。

相変わらず何のことかさっぱりわかりませんね。
　　　　　先行指数とは、景気の先行きを見る材料
　　　　　一致指数とは、景気の現状を判断する材料
　　　　　遅行指数とは、景気動向を見る材料（過去から現在までの変遷）

たとえば、先行指数なら東証株価指数、一致指数ならば有効求人倍率、遅行指数ならば
完全失業率（これ以外にもいろいろな指数）を元に景気動向指数は算出されているのです。

すなわち、この指数が５０％を上回っていれば、景気拡大局面、その逆は景気後退局面
となります。この指数をきちんと把握していれば、景気のよしあしが感覚的ではなく、
きちんとした根拠を持って判断できます。毎月発表されているものなので、きちんと新聞を
読む習慣をつけましょう！

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ファイナンシャルプランナーＹ）

まずは、新聞でよく目にする指標　ＧＤＰについてです。


ＧＤＰとは・・・国内総生産と言われるもので、その国で生産された財貨やサービスの
　　　　　　　　合計額から原材料など生産にかかる経費を差し引いたもの


このように書かれても何のことか理解しにくいですね。たとえば、10万円でパソコンを販売した
とします。このパソコンを製造販売をするにあたって材料費輸送量電気代などさまざまな
経費が7万円かかったとすれば、差し引き3万円が一台パソコンには付加価値として上乗せ
されていることになります。国内で生産されるこのような「付加価値」の合計がＧＤＰとなる
わけです。


さらに、このＧＤＰがどれだけ成長したのかに注目した指数をＧＤＰ成長率といいます。


この成長率には「名目経済成長率」と「実質経済成長率」の２つがあります。
たとえば、１０年前のパソコンと、現在のパソコンでは値段がかなり違います。すなわち
「物価」が上昇したと感じるものもあれば、下落したと感じるものがあるわけです。
「名目経済成長率」はこの物価をまったく考慮せず算出された経済成長率であり、
その逆で「実質経済成長率」は物価を考慮して算出された指数になります。

この「実質経済成長率」が高ければ高いほど、景気がいい状態ということになります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ファイナンシャルプランナーＹ）

毎日新聞によると、０７年１０月が景気の山であったと判断されたらしいです。

いまさら、一年以上前に景気後退局面に入ったと言われても・・・となりますが、
「古きを知り新しきを知る」という格言があるように過去の分析は必要です。
後退局面に入ったら経済指標がどの様に動くのか、こちらを注目しておけば、
今後景気拡大局面に入ったときに、金融商品購入の大きなきっかけになります。

それ以前に感覚的に景気拡大、後退を知るということもありますが、GDP速報値
日銀短観、その他様々な景気を数字で知るための発表があります。

次回よりいくつかを説明させて頂きます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ファイナンシャルプランナーY）